恐慌特集

2020年に世界恐慌が必ず来る4つの原因とは?

未来にやってくる世界恐慌をある程度予測する方法があるのはご存知だろうか?

世界恐慌は、リセッションが始まりの合図になる場合が多い。

2つの四半期を連続してマイナス成長が続けば、景気はリセッション(景気後退)入りと判断される。

リセッション(景気後退)入りするエリア、国々が増えれば、金融市場はまずは敏感に反応をし、相場の上昇には慎重になり、価格は膠着状態に入る。

では、近い未来、2020年に必ず訪れる世界レベルの金融恐慌をどのように予測し、どのように対応すべきか?

・どのタイミングで世界各国がリセッション(景気後退)入りするか?

・どの程度の規模のマイナスになるのか?

.リセッション(景気後退)で終わらず恐慌に陥るのか?

このあたりを読み解くためには幾つかの指標を理解することで見えてくる。

恐慌を読み解く4つの数値

そこで今日は代表的な4つの指標を並べてみよう。

1.先物指標としての超短期金利の逆転

アメリカの3ヶ月物の短期債と10年債の逆転現象が起こるタイミングでは過去相場の混乱がたびたび起きている。

特に注目すべきは、2年債と10年債の逆転であり、長短金利の逆転から半年後から1年後にリセッション入りケースが多い。

2.ISM製造業指数

ISM(Institute for Supply Management)製造業景況感指数(Manufacturing Report on Business)とは、全米供給管理協会(ISM)が公表しているアメリカの製造業の景況感を示す指数のことをいう。

指数が50を上回れば好景気であり、50を下回れば不景気となるが、不況の分かれ目とされる50を下回る状況がここに来て続いるために注意が必要だ。

企業心理が確実に悪化していることには注意が必要である。

3.ミシガン大消費者指数

ミシガン大学消費者信頼感指数(University of Michigan Consumer Sentiment Index)は、ミシガン大学サーヴェイ・オブ・コンシュマー(University of Michigan Surveys of Consumers)による指標である。

2019年後半から、ミシガン大消費者指数からカンファレンスボード信頼感指数を差し引いたものが急速に低下している。

過去の歴史では、ここから一定の時間が経過した段階でリセッション入りしているため、2020年のアメリカはリセッション入りするタイミングが迫っており、問題はその規模の大きさとなる。

2020年はアメリカ大統領選が行われるが、再選にかけてトランプ大統領は手当り次第に様々な政策を打つことになるだろう。

Twitterでの発言も月を追う毎に増えているが、極端な発言を繰り返しつつ、世論を混乱させながら、熱狂的支持者達を囲い込んでいる。

株式市場、為替市場はそのたびに混乱を繰り返すが、ここにきてそれにも慣れてしまっているようにも感じるが、これは先々により大きな混乱に繋がるようにならないか心配にもなる。

2019年後半にドイツは既にリセッション入りしたし、長引く暴動の影響で香港は長期リセッション入りすることになるであろう。

中国国内では、企業のデフォルトが相次いでおり、そこから世界同時経済悪化、大恐慌につながるリスクも確実に高まっている。

4.バフェット指数

バフェット指数は著名投資家のウォーレン・バフェット氏が株価の割高・割安水準を判断するために使っていると言われる指数のことをいう。

バフェット指数の計算式は単純で「株式市場の時価総額÷名目GDP×100」になる。つまりこの指数は国ごとに計算されるもので、GDPと株式市場の時価総額を比較することで判断する。

バフェット指数が「100」の場合、GDPと時価総額が同じであることを意味する。この数字は歴史的に主に50~150の間で推移してきており、50に近付けば相当な割安、150に近付けば相当な割高と判断することができる。

「株式市場の時価総額÷その国のGDP×100」

100%を超えると割高、100%よりも低ければ割安と見なされ、半年後、1年後、時間の経過とともに、実際の市場が100%に近づいていくというものだが、2020年頭のバフェット指数はNYダウでは152%を超えて相当に割高な状況にある。

日経平均のバフェット指数はそれと比較するとまだ低く、122%となっている。

1989年のバブル当時、145%という数字が最大で、その後1992年には52%まで下落した。

現在の日経のバフェット指数に関しては、行き場のない金余りの中での状況で、起こっている現象ではあるが、アメリカと比較してもまだまだ低い状況にあり、しばらくの間は上昇することが予想され、150%に近づくことになるだろう。

ただし資金の逆回転に入った場合、ここからの下落は本当に酷くなる可能性が高い。

2016年11月以降、日経のバフェット指数は100%を超えた状況が続いているのだが、日銀のマイナス金利が発表されたのは2016年1月で、実際に2月16日から開始されている。

金融市場10年周期説の時期にも注目

金融市場には10年周期で大きく落ち込む10年周期説というものがある。

1987年 ブラックマンデー

1997年 アジア通貨危機

2007年 サブプライム問題が表面化し、翌年リーマン・ショック

2020年はリーマン・ショックから既に12年の経過ということになるが、リーマン・ショックの後、世界中の国家が金を刷りまくり、借金を積み重ね、マイナス金利を広げた結果であり、問題を先延ばした上での経済活況が今の姿であるため、いつ崩れてもおかしくない状況であることは間違いない

先進国各国はマイナス金利という悪手を打ち、それが広がっているが、一部ゼロ金利に戻す中央銀行もでてきており、マイナス金利の風向き自体が変化する1年となるであろう。

世界恐慌への対策とは?

世界恐慌がまもなく起こる原因と理由は理解できただろうか?

では、世界恐慌が起こった際にどのようにするべきなのか?

金融市場を大きく収縮させる恐慌ではあるが、それを大きく活かして巨額な利益をあげている人たちも世の中にはたくさんいる。

ジョン・ポールソン氏はサブプライムショックのときにそれを予測し、たった1年で150億ドル、約1兆6,500億円という途方もない額のお金を稼いだ。

サブプライムローンの問題点を理解し、そこに関わる債権を売りまくることでボロ儲けをしたのだ。

興味のある人は、“ 史上最大のボロ儲け “ という本でも発売されているので、是非読んでみることをお勧めしたい。

サブプライムショック、リーマン・ショックと続いたこのときは、世界中の国家がお金をジャブジャブばら撒いたおかげで、大恐慌には至らずには済んだが、株式市場は高値から半分まで下落する大混乱に陥った。

更に古い歴史上の話として、暴落市場で膨大の利益をあげたのがロスチャイルドである。

ナポレオン率いるフランス軍とイギリスを始めとする連合軍との戦争、ワーテルローの戦いで起きた金融の歴史では最大とも言える出来事だった。

ナポレオン軍の敗戦、連合軍の勝利をいち早く知ったロスチャイルドはイギリス国債を最初に売りまくった。

ロスチャイルドが国債を売るのをみた他の投資家は、連合軍が敗戦してイギリス国債が紙くずになると慌てて国債を売り、国債市場は大暴落をした。

それをみたロスチャイルドは国債を一気に買い戻し、更には全て買い占めてしまった。

その後、連合軍の勝利が市場で伝えられ、国債価格は一気に高騰することになり、ロスチャイルドは莫大な富を得て、現在でもEU各国の金融市場では圧倒的な力を持つことになった。

ロスチャイルド家は今でも世界で最も著名な金融を牛耳るファミリーのひとつであるが、その制覇の歴史はここからスタートしたと言っても間違いないだろう。

下げ相場というのは上昇相場よりも大きなチャンスであることは、歴史が証明しているのだ。

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日本を代表する投資家兼実業家でもあり、グローバル・チーフ・ストラテジストとして活躍中。
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