恐慌特集

【2020年に恐慌が起きる理由】新興国・途上国債務の急上昇が原因になる!?

2020年に恐慌が起きる可能性が高まっていると色々なところで目にする機会が増えてきましたが、その本当の原因は何か分かるだろうか?

今、恐慌が2020年に起こる1番の理由として挙げられるのは、新興国・途上国債務の急上昇によるものが大きい見方が増えている

実際、EUを中心とした先進国では13カ国で既にマイナス金利が発生している。

※ 2020年1月現在、マイナス金利が発生している国は下記の通り。

スイス、ドイツ、デンマーク、オランダ、オーストリア、フィンランド
日本、フランス、アイルランド、スゥエーデン、ポルトガル、スペイン、イタリア

巨大金融機関や機関投資家の運用する行き場を失った資金は旺盛にリスクを取りながら、大きなリターンを求め新興国、途上国各国へも流れ込んでいる。

新興国、途上国の債務合計は過去最高の6000兆円を突破

それにより、新興国、途上国の債務合計が2018年末で6,000兆円と過去最大を大きく更新した。

債務の規模、拡大ペースは過去50年間で最悪でGDP比率で既に168%となり、2010年時点ではGDP比率で118%だったので、この10年間で50ポイントも増加をしている。

この期間の経済成長率と比較しても、圧倒的に大きく負債が増加をしている。

世界的なマイナス金利や金余りの為に、新興国、途上国の国家、企業であっても以前と比較して格段に資金調達が容易い環境ができているからこそ起こっている膨張、バブルなのである。

これは非常に大きな世界経済市場、為替市場に対してのリスクとしての足かせになることを考えるべきであろう。

途上国の金融システムの弱さから恐慌が起きるリスク

リーマンショックを乗り切り、金融システムが出来上がってきているマイナス金利を発生させている各国と違い、新興国や、途上国は金融システムそのものが脆弱であり、大きな負債に耐えられるだけの仕組みを持っているわけではない。

新興国、途上国の債務は先進国各国から流れ込んできている資金であり、リスクに対しては非常に敏感で、何かあればすぐにそこから逃げていく。

新興国、途上国各国が資金流出に耐えるだけのドル、ユーロを保有するわけでもなく、この時点で新興国通貨暴落、ドル高、ユーロ高が発生する。

過去にはトルコでもたった1日で40%以上の通貨下落があった

2018年8月にトルコ通貨危機が起こり、8月10日はたったの1日で、20%を超える通貨下落が起こり、年初来から比較すると40%以上もの下落となった。

通貨の下落に対してトルコとしては手元にあるドルを使いリラを買うか、極端に高い利息をリラにつけることで、逃げる資金を留まらせることになる。

しかし、金利が急上昇すれば、トルコ国内で資金調達を行う企業や個人は破綻してしまうし、急激なインフレが起こるリスクが非常に高くなる。

トルコという国はBRICsの次に成長を期待されるネクスト11のうちのひとつであり、経済成長も続いていた。

現在大きく債務をふくらませる国々の多くはトルコよりも金融システムは、更に弱いのである。

資金が逃げ出すと恐慌が起きる可能性はより高まる

合計6,000兆円の債務のうちの10%の資金がこれらの国から逃げ出しても合計600兆円となる。

これだけの外貨など、これらの国々、企業が持っているわけはなく、その国での経済不安が起きた途端に海外への資金逃避が加速することになる。

これによってそれぞれの国の通貨は大暴落することになり、新興国、途上国通貨全体の暴落につながることになる。

1997年7月にタイから始まった通貨危機は、アメリカのヘッジファンドが主体とするアジア各国通貨の空売りによって巻き起こされた。

それぞれの国の金融経済は壊滅的なダメージを受け、企業の倒産も多発化し、各国の開発は大きく遅れることになった。

2020年に恐慌が起こるリスクが高まっている

新興国・途上国債務の急上昇により恐慌が起こる理由は分かっただろうか?

現在のマイナス金利の中での新興国、途上国債務の膨張は、アジア通貨危機よりも圧倒的に規模が大きくなるリスクが高く、壊滅的ダメージを受ける国が世界に広がることになる。

新興国、途上国債務バブルの崩壊が引き金となり、新興国、途上国通貨の暴落が起き、そこと同じくして世界中の株式市場も大暴落して恐慌が起こるリスクが高い。

今この瞬間も、世界中のヘッジファンドや機関投資家が新興国通貨売りを仕掛けるタイミングを手ぐすねを引き待っているのかもしれない。

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チャーリーTAKA
チャーリーTAKA
日本を代表する投資家兼実業家でもあり、グローバル・チーフ・ストラテジストとして活躍中。
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