恐慌特集

日経平均が大暴落する日は必ず来る!!

日本経済大暴落

地政学的リスクにも大きく敏感に反応する株式市場に注意を!!

2020年最初の取引となった大発会の6日、東京株式市場は米国とイランの対立激化を受けて大幅に下落した。

日経平均株価(225種)の下げ幅は一時、500円を超え、終値は昨年12月30日と比べて451円76銭安の2万3204円86銭となった。

452円81銭安だった19年の大発会に続いて、2年連続で大幅下落からのスタートとなった。

翌日7日は370円高となるものの、8日はイランによる報復攻撃が行われたことにより、370円の下落となり、前日の上昇分をすべて吹き飛ばした。

イランによる核開発再開も既に発言されたことで、イスラエルなどの周辺国との緊張は更に高まることになり、株式市場にとっても非常に不安定要因となっている。

金利急上昇局面が恐慌の引き金になる可能性が高い

2019年9月,アメリカのレポ市場で取引金利が急上昇し、リーマン・ショック以来の大混乱が起こる場面があった。

銀行間の資金が急激に枯渇し、年率10%を超える場面もあり、ニューヨーク連銀は急遽、500億ドルの資金の投入を行い、市場を沈静化させた。

2019年12月後半は、市場の混乱を抑えるために、一桁巨額の5,000億ドル、日本円で言えば、55兆円という巨額資金を市場に提供するとニューヨーク連銀は発表した。

それによって年末年始の資金枯渇のリスクは回避されたわけだが、この資金は確実にこの後、市場から吸い上げられることになるため、負の連鎖の始まり7日と言えるのかもしれない。

下落する株式市場にどのように投資家は対応すればよいのか?

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