恐慌特集

バブル崩壊を予見する②

バブルには今起こっている過剰流動性バブル、マクロバブルと、一部の市場、ジャンルに偏るバブルがあります。

現在はマクロ的な現象で、過剰流動性が発生し、資産価格全般が高騰するタイプのバブルです。株式、欧米では不動産も、貴金属類も、そして暗号通貨市場も大きく上昇しています。

リーマンショック前の米国や、1980年代における日本のバブル経済はまさにこれに相当します。

マクロ的なバブルが崩壊すると、株式や不動産、金、債券など、あらゆる資産価格が一斉に下落し、場合によっては金融危機が発生します。

特に日本のバブルの時は、お金を借りて投資に走った個人や企業が多く、パニック売り、信用取引での強制決済が起こりました。日銀による急速な貸出の締め付けにより市場はパニック化し、その後の回復まで非常に長くの時間を要しました。

バブルが壊れるたびに、新たなバブルはさらに巨大なものに

この時の状況を世界各国は研究しており、今はじゃぶじゃぶ市場に資金を提供することを、1990年代以降は続けている状況で、途中途中の大きな下落はあってもそのあと市場は持ち直しています。小さなバブルが崩壊したあと、政府、中央銀行による大規模な支援策が行われ、巨額の資金がじゃぶじゃぶ提供され、新たなバブルが作られているのです。

結果的に、過剰な下落の後には、反動で上昇することがほとんどであり、投資を継続していれば、それほどの損失にならないケースが多いです。リーマンショックの後にも淡々と投資を継続すれば、バブル崩壊の損失は比較的短期間で取り戻すことができました。

バブル崩壊直後、市場参加者全員が恐怖を感じている中、追加投資を決断できる人は少ないです。できればバブル崩壊前に一旦、手仕舞いし、落ち着いてから投資を再開したいと考える人が多いです。

次のコロナバブル崩壊は今までとは違うものになる可能性が高い

既に世界中では3京円という途方もない借金を積み上げており、もうこれ以上負債を積み上げることは無理だという状況にあります。さらに大きな借金を積み上げようとした場合、紙幣への信頼は全くなくなり、インフレが確実に起こるでしょう。

まともな状況に戻そうとしても、金利コントロールが効かなくなり、それによって暴落が起こった場合、日本のバブル崩壊と同様に、世界中は元どおりになるまでには途方もなく長い年月が必要になります。そしてそうなる可能性が高いと考えています。

財政破綻による紙幣の無価値化でインフレに

この状況になれば、紙幣からの逃避が続きインフレとなります。ハイパーインフレが先進国で起こる可能性もあります。今後の状況をしっかりと見極めていく必要があります。

バブル崩壊の理由【バブル崩壊には法則があった】

マクロ的なバブルの発生と崩壊には、ある種の法則が見られます。

多くの場合、金融機関による総融資残高がGDPに対して一定倍率を超えるとバブルは崩壊することが多いです。

1980年代バブル崩壊:資残高はGDPの1.8倍

1980年代後半に日本において発生したバブル経済と崩壊は、当時はノンバンクを経由した不動産に対する過剰融資が社会問題となりましたが、1989年における日本の融資残高は767兆円でした。当時の日本におけるGDPは416兆円なので、融資残高はGDPの1.8倍となります。

2008年リーマンショック:融資残高はGDPの約1.6倍

2008年のリーマンショックは、過剰なサブプライムローンを背景とした典型的なバブルの崩壊でしたが、2007年時点における金融機関の融資残高は約23兆ドルでありました。同年の米国のGDPは14.5兆ドルなので、融資残高はGDPの約1.6倍となります。

多少の差はありますがどちらもほぼ同じ水準でバブルの頂点となり、そして崩壊に向かいました。

中国市場でも同じ現象が起こっています。中国は国家による統制経済なので、日本や米国のようなバブル崩壊は発生しにくいです。しかし中国では2013年から2014年にかけて、過剰流動性相場が終了し不動産を中心としたバブル相場は事実上、崩壊しました。

2013年サブプライムローン:中国の融資総額の対GDP比は1.6倍

中国ではシャドーバンキングと呼ばれる銀行以外の融資が急膨張し、これが不動産価格を押し上げる原因となりました。日本におけるノンバンク融資や、米国におけるサブプライムローンとまったく同じ図式です。2013年当時、シャドーバンキングを加えた中国の融資総額の対GDP比はやはり1.6倍でした。

各国によって細かい条件は異なりますが、総融資残高がGDPの1.6倍~1.8倍になると、バブル崩壊の可能性が高まってくると考えるとわかりやすいです。

世界恐慌時も1.6倍でバブルが崩壊

1929年に発生した世界恐慌と、その直前まで続いたバブル経済もほぼ同じ水準、約1.6倍でバブルが崩壊しています。時代や地域が変わっても、ある程度、普遍性のある法則が見られるのであれば、この数値を参考にすることで、今回のコロナバブル崩壊を回避できるはずです。

投資をされる方は誰もが、この数字については常に意識をしておくべきでしょう。コロナバブル崩壊前に逃げ切るための必須な数字となります。

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チャーリーTAKA
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日本を代表する投資家兼実業家でもあり、グローバル・チーフ・ストラテジストとして活躍中。
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