恐慌特集

昭和金融恐慌をわかりやすく解説!ニューノーマル2.0を理解するのが大事!

新型コロナで日本経済が大きく落ち込んでいる。4〜6月の四半期にはGDPはマイナス20%を超えることが予想され、リーマン・ショック当時を既に大きく超え、昭和恐慌と比較すべきレベルとなっている。

今、改めて昭和恐慌に対して理解を深めるべきである。ウィキペディアとブリタニカの2つをそのまま引用してみた。

ウィキペディアでの昭和恐慌の説明

昭和恐慌(しょうわきょうこう)は、1929年(昭和4年)10月にアメリカ合衆国で起き世界中を巻き込んでいった世界恐慌の影響が日本にもおよび、翌1930年(昭和5年)から1931年(昭和6年)にかけて日本経済を危機的な状況に陥れた、戦前の日本における最も深刻な恐慌。

第一次世界大戦による戦時バブル(=日本の大戦景気)の崩壊によって、銀行が抱えた不良債権が金融システムの悪化を招き、一時は収束するものの、その後の金本位制を目的とした緊縮的な金融政策によって、日本経済は深刻なデフレ不況に陥った。

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』

ブリタニカでの説明

1927年の金融恐慌に始まり,29年の世界恐慌により深刻化し,30~31年にピークに達した昭和初期の一連の恐慌をいう。第1次世界大戦中に急激に拡大した日本経済は,戦後の反動恐慌 (1920) ,震災恐慌 (23) などの打撃を受け,インフレーション的救済措置によりかろうじて破綻を免れ昭和に入った。

しかし 27年には,関東大震災後に乱発された震災手形の処理問題に関連し企業の資産内容がきわめて悪化していること,特に台湾銀行が鈴木商店に対し3億 5000万円もの不良貸出しをしていることが明るみに出たため,銀行経営に対する不安が急速に広がり,金融機関の取付け,休業が続出した。金融界のパニック状態は3~4月の2ヵ月続いたが,4月末のモラトリアム (支払猶予) と日本銀行による特別救済融資の実施により5月にはようやく沈静化した。これが昭和金融恐慌である。

29年に成立した浜口内閣 (井上蔵相) は金本位制度,しかも旧平価による金本位制に復帰するため極端なデフレーション政策を実施し,30年1月から金解禁を実施した。しかし前年に勃発した世界恐慌が日本にも波及し,金解禁によるデフレーション政策と重なって日本経済は深刻な不況に見舞われ,銀行や企業の休業や倒産が続出し,失業が急激に増大した。

デフレーション政策と世界恐慌の波及による恐慌状態を背景に軍部が次第に台頭し,31年9月に日中戦争が勃発し,さらに 12月には金本位制の維持が不可能となったため犬養内閣 (高橋蔵相) により金輸出再禁止が行われ金本位制を廃止した。 32年には恐慌を脱出したが,それ以降日本経済は次第に戦時経済体制に移行していった。

出典 ブリタニカ国際大百科事典 小項目事典ブリタニカ国際大百科事典

アフターコロナの今考えるべきこと

2008〜09年の金融危機後の経済は「ニューノーマル」と呼ばれた。新型コロナのパンデミック収束後、アフターコロナのニューノーマル2.0に備えるべきだろう。ニューノーマル2・0は、消費者や企業が恐る恐る危機を脱し、次なる危機への蓄えを用意することで、需要が減り生産性の低い万が一に備えた経済と考えられる。

健康や家計に不安を抱く世帯は貯蓄を増やして支出を減らす事が予想され、企業はコスト削減よりも回復力の向上を優先して、供給網を再編し、生産を中国などの低コストの国から自国に戻す流れもでて、効率性は低下してグローバル化は後退する可能性が高い。

各国中央銀行による多額の流動性供給のおかげで、投資家が株価回復の恩恵を受ける一方、低賃金のサービス部門労働者が、失業保険の給付を受けるのに苦戦する状況から、資産の二極化は更に鮮明に大きくなっていくことも確実となる。

アフターコロナの新たな世界である「ニューノーマル2・0」を理解すること。全体を俯瞰し投資につなげること。更には投資のための資金を稼ぐこと。改めて重要な岐路にきていることを理解するべきである。

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日本を代表する投資家兼実業家でもあり、グローバル・チーフ・ストラテジストとして活躍中。
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