コロナ特集

【アフターコロナ】巨大地震などの巨大災害に備える

非常事態宣言下で地震が頻発する日本

日本ではここに来て相次ぐ緊急地震速報が出されている。地震速報が流れたのは5月4日夜と6日の未明、震源地はそれぞれ千葉県北東部と北西部。マグニチュード5.5と5.0、最大震度はいずれも4だった。

そして、長野県では4月22日から5月8日までに計74回の地震が計測されている。

コロナ蔓延の状態でもし巨大地震が来ればどうなるか?

自宅を離れるとしても避難所のような場所しかない人たちがほとんどになる。しかし、密状態の避難所ではコロナのクラスターが発生する可能性が高い。

“ そういうところに人々を閉じ込めていいのか? ”

そんな極の判断を自治体は迫られる可能性がある。しかしPCR検査がいつまで立っても、当初言うように進まない状況を見れば、自治体は全く判断自体せず、フリーズ状態になる可能性も高いと思われる。巨大地震が発生し、超密の避難所では集団クラスター発生。考えたくはないが、起こりうる近未来だと考えるべきだ。

スペクティ社の分析結果

株式会社Spectee(東京都千代田区、以下「スペクティ」)では、新型コロナウイルス感染症が流行する今、もし大規模災害が発生した場合、どのくらいの感染者が出るかを分析している。

[仮説1] 発生から4週間の間、15%(約6分の1)~ 25%(4分の1)の避難所でクラスターが発生すると仮定。

仮説1を想定すると、東日本大震災クラスの災害が発生した場合、発生から1週間後に約1万人が新型コロナウイルスに感染し、発生から4週間後には約4万人が感染すると予想される。

東日本大震災の想定と同様の手法で、南海トラフ巨大地震が発生した場合に、仮説1のケースを当てはめ検証すると、発生後1週間で約16万人の感染者が発生し、4週間後には約33万人が感染すると予測している。より悪化した想定ケースで検証すると、発生後1週間30万人~40万人が感染、4週間で約60万人超が感染すると考えられる。と綴っている。

超大型台風襲来にも備える必要あり

巨大地震が来なくても、昨年のような超大型台風が来れば、同様に避難所に多くの人が集まることになり、新型コロナが収まっていなければ、クラスターがまとまって発生することになる。特別養護老人ホームなど、高齢者や虚弱体質の方が多数いらっしゃるところでは既に多くのクラスターが発生している。世界を見渡してみても、老人ホーム、施設でのコロナによる死亡者が非常に多くなっている。

災害時に医療現場での発生が想定されること

1. 医療機関の被災
2. 医師・看護師等の医療従事者の被災
3. 停電により人工呼吸器等の医療器具や設備が使えなくなる
4. マスク、消毒液、防護服、医薬品、医療器具の不足
5. 感染症以外にも地震・津波による負傷者の受け入れで医療機関が崩壊

医療崩壊
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巨大地震の発生、超大型台風の直撃で医療機関そのものが大きな被害を受ければ、コロナ感染拡大は更に酷い状況になることも予想される。

他県からのボランティアの受け入れの難しさ

被災地で感染症が発生した場合、被災地以外の都道府県からボランティアを受け入れることが困難になることも予想される。市民によるボランティアは復興には欠かせない存在となっている。

しかし、感染症が広がった地域へボランティアが入ることは感染症をさらに広げてしまう危険性が高く、現実的に考えて感染地域への他地域からのボランティアの受け入れは難しく、復興の遅れにつながる可能性が高いと思われる。

とり得る対策がどのようなものか?

政府、監督官庁、自治体に任す他はないのが現実だが、自らの家族は、まずは自らが守ることが改めて大切だと言えるのではないか。そして万が一に備えるために、お金を蓄えておくことも必要であり、お金を稼ぐ力を持つことも非常に大切になる。

稼ぐ+増やす+守る=家族の安心&選択肢拡大

巨大災害があったときでも、守る選択肢を持てれば、何よりも強いわけである。

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チャーリーTAKA
チャーリーTAKA
日本を代表する投資家兼実業家でもあり、グローバル・チーフ・ストラテジストとして活躍中。
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