恐慌特集

【2021年】バブル崩壊を予見する①

” 米国の若者は、新型コロナウイルス対策として、追加で給付される現金1400ドルの半分を株式投資に費やそうとしている。”

これはドイツ銀行の調査をもとにした米テレビニュースです。米電気自動車テスラしかり、ビットコインしかり、買ったら最後、手放さない強気が大もうけにつながったという経験則が背景にあります。給付金の送金が既に始まっていますので、週明けの金融市場は継続的に上昇しそうです。

アメリカでの給付金の資金はビットコインに流れる

これが短期で最も大きなリターンを得るポイントになりますが、個人的にはやはりビットコインだろうなと考えます。既に最高値圏にありますが、上昇が加速すると考えます。

最近の傾向としては、アジア時間、ヨーロッパ時間で安値をつけて、アメリカの取引時間(朝から夕方)にその日の高値をつけています。トレードを行っている方は、この動きを上手に利用すると、勝率も確実に上がると思います。

金融市場全般に言えることですが、ボラティリティは非常に大きいので常にバブル崩壊への備えも必要です。

現在の市場は1990年代末のITバブルと似通っている

ポイントは3つあります。

①新規株式公開(IPO)の過熱
②投資計画なしで資金を調達するSPACの台頭
③マージンデット(証拠金債務)、いわゆる信用取引の融資(買い)残高の急増

①新規株式公開(IPO)の過熱

米国のIPO初日の初値と終値を比較したリターンは、2020年が平均48%と1999年(57%)以来の高さを記録しています。

②投資計画なしで資金を調達するSPACの台頭

ソフトバンクGも既に2社この形での上場を行っていますが、ソフトバンクGが出資するグラブもSPACでの上場も模索しているようです。市場が熱いうちに資金をとにかく集めてしまえ!そういった姿勢が明確ですし、非常に怖い状況に見えます。

③マージンデット(証拠金債務)、いわゆる信用取引の融資(買い)残高の急増

米株の証拠金債務は2020年12月末時点で約84兆円まで膨れ上がっています。先週末も10年もの金利が1.6%台まで上昇しましたが、信用取引を手掛ける投資家にとって、米金利の上昇は逆風になります。今後金利の上昇により、借り入れ負担が増す可能性があるためです。

米金利が急騰すれば、金融市場はショック安を受けます。米ハイテク株の急落がマージンコールの増加に直結すれば、ポジションを畳まざるを得なくなります。このタイミングでは売りが売りをさらに加速させます。ただししばらくの間、今後数ヶ月はこの下落が非常に美味しい押し目のタイミングになると考えています。

2022年の2月以降、アフターパウエルに注意を!!

過剰流動性バブルの終わりはいつか?アフターパウエルにも注目するべきです。FRBのジェローム・パウエル議長の任期は来年の2月までです。任期満了の直前にわざわざ利上げの先鞭を切って経済を壊すということは極めて考えにくいです。

となると、心配すべきはアフターパウエルです。つまり来年2月以降ということになります。いまは、金融緩和に慣れ切って感覚がすっかり麻痺しています。この状態だと、新たなFRB議長が縮小の可能性をほんの少しでもコメントしただけで、マーケットに大きな影響が出ることが予想できます。来年の上半期、このタイミングで市場は大きくと落ちる可能性があるということです。

ただしその前に金利の急上昇があれば、そのタイミングで過剰流動性バブルは終わるかもしれません。常に市場を注視する必要があります。

今のバブル相場で資産を残すポイントは現金化しておくこと

今の過剰流動性バブルの波に上手くのりつつ、降りるタイミングを見極められるかどうかが過剰流動性バブルで大きな資産を作るポイントとなりそうです。

株にしろ、BTCにしろ、トレードで資産を増やしているのであればそれを確実にフィアット(現金)に変えること。そのフィアットは銀行口座等に移し、完全に別に分けて残しておくこと。これが今の過剰流動性バブルの相場で資産を残すポイントとなります。

これを行っていないと、本当に最後に全てを失うことになります。人間の心理というのは、うまくいっていることが続いていると、それがだんだん当たり前になってしまい、脇が甘くなります。あぶく銭が入ることでお金の使い方が荒くなれば、もっとたくさんのお金が欲しくなります。そしてそれが結局よりリスクの高い投資行動につながっていくのです。

そして上昇しているからといって、このタイミングで借金をして投資を追加で行うというのは愚の骨頂ですから、これにも注意をしてください。

全てを失うでは済まず、借金も抱えることになってしまいます。日本のバブルの時はまさにこの状況で、企業も個人も多額の借金をして投資にのめり込みました。結果的にバブル崩壊後、その負の遺産を処理するために、失われた○○年。10年なのか、20年なのか、30年経過しても元に戻れない状況にあるのです。良い相場状況にあるからこそ、細心の注意をはかって投資を行っていきましょう。

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チャーリーTAKA
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日本を代表する投資家兼実業家でもあり、グローバル・チーフ・ストラテジストとして活躍中。
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