恐慌特集

バブル崩壊のきっかけ ③ インフレ率の急上昇

バブルは必ず崩壊の時がくる

過剰流動性バブルを活用した上で、必ずバブルは崩壊するという意識を常に持ち、注意深く市場を観察し、金融市場から退出、逃げる準備を怠らない。

日々の世界の政治・経済の大きなニュースを理解し、リスク要因が高まればポジションを軽くしておく。そして有事にはすぐに行動に移ること。躊躇することなくこれを実践することが重要です。

欲をかきすぎるから大きくハマることになります。途中までの投資が上手くいっていると、ついつい借金をして投資額を増やしたりもします。そしてお金の使い方も荒くなり、自分への成功のご褒美がどんどん恒常化していきます。

そして上昇相場が終わったとき、バブルが崩壊したときには、せっかく積み上げた利益が全部吹き飛びます。借金をしていれば、借金だけが残ることになります。今回の過剰流動性バブルの中では、そうならないようにしたいですよね。

バブル崩壊を読み解く様々な指数を理解し、それを日々確認していく。日々、状況を理解しておけば、少なくとも全てをバブル崩壊時に失うようなことにはならないと思います。当然最終局面ではある程度の損失が出ることも予め覚悟はしておきましょう。そのタイミングで損切りすることができなければ、結果的に全てを失うことにもつながりますので。

インフレ率の上昇に注意せよ!

特にアメリカのインフレ率の上昇には注視しましょう。FRBのパウエル議長は3月23日、新型コロナの流行が後退し米国民の外出や消費が可能になると見込まれるため、今年は物価が上昇するだろうが、それが望ましくないインフレを招くリスクは大きくないとの見方を示しています。

しかし10年債の金利は引き続き上昇傾向にありますし、トルコリラが1日で17%ドルに対して下落するなど、予期せぬことがたびたび起こっています。貴金属や原油、商品市場のボラティリティも非常に高く、世界的な半導体など、インフレにつながる要因は多数見えています。

過剰流動性相場の終幕告げるひとつの要因はインフレ懸念です。原油など商品市況が上がり、世界的に製造業の活動が活況になってきたことで、インフレ圧力が生じます。

予想インフレ率は上昇して、FRBのテーパリング(国債購入額の減額)がいずれ始まります。

このタイミングが過剰流動性バブル崩壊のきっかけになる可能性があると考えておきましょう。

そうした思惑はマネー拡張の時間軸を、まだまだ当面は続くという意識から、もっと手前で縮小を始めるのではないかという修正を迫らせるものになります。

ようは ” バブルがまだまだ続く ” のではなく

” そろそろバブルが終わりが近づいている ”

多くの人がそう考えるようになるということです。

そして多くの人がそう考えると、

” 最後にもう一儲けしよう! ”

という意識が働き、多くの人が同様の行動をし、焦りもあり相場の急騰が起こります。このタイミングでは今が売り時と考える人も多いため、商いは急増します。そしてその後に来るのが暴落

” いち早く逃げきれ!! ”

まずは機関投資家などプロ投資家が損切りをしてでもポジションを整理します。市場の急落に多くの個人投資家は判断ができず、価格が崩れていく中でフリーズ状態に陥ります。市場が少しでも回復すると、まだ上がるのではという期待を持ち、せっかくの売却をするチャンスを逸することになります。そして暴落が続いていきます。

今の状況を見てみると?

債券は買われにくくなり、インフレ懸念を意識して長期金利は継続して上昇しています。株価上昇も不安定な状況に変わっています。暗号通貨市場も調整局面にあるように思います。

まだまだ継続的に各国の支援策は続きますので、バブル終盤よりも少し手前にあるように思います。そしてこの終盤前の展開はまだしばらく続くようにもみえます。しかし過剰流動性相場の終了自体については意識していきましょう。

バイデン政権は、今回行われた支援策の1兆9000億ドルに加えて、今後インフラ投資を拡大する意向を示しています。さらに大きな財政政策が行われる予定で、その規模は3兆ドルを超えるとも言われています。これらの財政政策によってこのあとインフレ加速が起きるリスクがあります。

長期にわたり巨額のインフラ投資が行われるとすると?

一度長期にわたるインフラ投資が決まれば、仮に経済が正常化しても抑制することが困難になり、これが大幅なインフレを誘引する可能性があるのです。金利上昇がコントロールできなくなった時、金融市場全体がショック安を起こし暴落へとつながるリスクが高いわけです。

アメリカのインフレ率の上昇がきっかけとなり、負のサイクルが循環し、過剰流動性バブルの終わりが来る。この可能性についても意識しておきましょう。

ABOUT ME
チャーリーTAKA
日本を代表する投資家兼実業家でもあり、グローバル・チーフ・ストラテジストとして活躍中。
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