地方に住む選択
アフターコロナでは地方在住の流れが加速化することが予想でき、これは今までの日本の積み重なった幾つかの問題を解決する手段となる可能性もある。
大都市に住むリスクが顕著に
新型コロナはミラノ、ニューヨーク、ロンドン、パリ、東京など、世界中の大都市での感染拡大が酷い状況となった。地球温暖化による環境の変化から、今後も定期的に新しい未知のウイルスのパンデミックが起こることを想定すべきであり、それを考えた場合、都会に住むこと自体が大きなリスクがあるとも言える。
都会そのものが密であるわけで、密を避ける事が最も大切なリスク回避手段となるのであれば、地方移住はクレヴァーな選択となる。
ビッグローブは、新型コロナの影響によって在宅勤務を行っている男女を対象に実施した「在宅勤務に関する意識調査」の調査結果・第3弾を5月7日に発表した。そしてその結果で明確にわかることがある。
リモートワークは定着するか？
あなたは新型コロナウイルスの流行を機に日本企業に在宅勤務などのリモートワークが定着すると思いますか？
１）定着すると思う 19.1％
２）一部では定着すると思う 64.8％
３）ほとんど定着しないと思う 12.7％
４）定着しないと思う 3.4％
8割強が日本で在宅勤務などのリモートワークが定着する可能性があると答えている。定着しないと答えた人は、リモートワークをしていて、それ自体が苦痛と感じていたり、そもそもリモートワークに適した環境にないということが言えるのではないかと考えられる。リモートワークを行うためには本来は最初にそのための環境を作らなければならない。
快適な環境を求めて地方へ
リモートワークに適した環境ということであれば、快適な仕事部屋があることは必須条件となる。そうなると、都内の狭いマンションから、地方の戸建て生活を選択する人が今後大きく増えることは予想できる。
地方は空き家問題を抱えているが、この解決の一端を担うのかもしれない。アフターコロナの時代、新しいビジネスチャンスも大きく広がっている。古い戸建てを低コストでリフォームすることには大きな需要があるのではないかと考えられる。ボロボロの空き家を見ただけでは、そこに住むことは誰も想像できない。
しかし、その空き家がリフォームされ、快適なテレワーク空間が出来上がっていれば、非常に魅力的な物件に見える。価格自体も新築物件と比べて格安であれば、購入希望者は多くいるのではないだろうか.
質問２ 起こり得る社会現象は？
日本国内で在宅勤務が一般的になった場合社会現象として起こり得ると思うことは？
１）副業をする人が増える（49.5％）
２）地方に住む人が増える（38.8％）
３）共働き夫婦が増える（36.5％）
４）対面でのコミュニケーションが苦手な人が増える（24.8％）
５）住まいに関する消費が増える（20.7％）
といった意見が寄せられている。アフターコロナの時代は、世界中で多くの人がどんどん引きこもっていく未来が見える。人工知能の進化により、よりリアルなバーチャル・リアリティがゲームの世界などでも現れることで、人はオタク化することを予想していたが、新型コロナという違うきっかけからとなったが、引きこもり化、おたく化が進むことになるだろう。
そしてこの５つの項目から考えても、重要な事は副業を持つことと言えるだろう。
本業以外の２つ目の財布を確保すること。収益の入り方を分散させること。これは投資にも言えることだが、アフターコロナの世界では必須となるわけだ。
住まいに関する消費が増えるということも間違いないだろう。自宅に居ながら楽しめること。ストレス解消につながること。やはり、このあたりのキーワードの周辺にはたくさんのビジネスチャンスがあるだろう。
アフターコロナの時代、新たな成功のチャンスにもチャレンジしてほしい。当然、投資についてイチから学び直すことも必須であることは間違いない。
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