生きている中で、これだけ世界中を巻き込んだ大きなネガティブな内容は、もう今後ないと願いたいですが、それほど大きなインパクトがあった2020年。
新型コロナウイルスに始まり、新型コロナウイルスで終わるといった状況です。まだまだ感染に関しては予断は許さない状況が世界各国で続いていますが、今回はそのコロナ禍の2020年に多くの人が気づいた変化、ビジネスが大きく変わっている内容について解説します。
コロナ禍で生き方が変わった人多数、激動の2020年
2020年の1月頃から中国の武漢ではすでに新型コロナウイルスの感染が確認されていました。しかし、日本ではいつもの正月を迎え、晴れやかな気分で新年を迎えた人ばかりだったのではないでしょうか。当然です。だれも新型コロナウイルスの情報を知らなかったからです。
僕自身がYouTubeで「なにかおかしいことが中国で起こっている」と発信したのが、1月23日でした。当時は、武漢市の交通網が封鎖といったニュースでしたが、大きくは取り上げられていませんでした。おかしいと思った理由は、武漢市という大都市で、たかが新しい感染者が4〜5名出たからといって交通網を封鎖するのか？といった疑問から始まりました。
その後、情報は少しずつ広まり世界各国が対応を始める中、特に反応の遅い日本政府の対応。中国の2月の旧正月も近づいているため、観光客を止めるわけには行かなかったのでしょうが、ここまで大きな感染になるとはだれもが予想していませんでした。
正解がない、新型コロナウイルス世界の対応
まだ終わっていませんが、世界の新型コロナウイルスへの対応はどの国が正解だったのか？など検討もつきません。「コロナはただの風邪」という考えの国のトップもいました。その逆に非常に危険なことと判断して早期にロックダウンをし、海外からの入国を完全にストップする国もありました。
欧米の感染者が大きく拡大した現状において、アジア人の中にある遺伝子が、感染を軽くしているとの情報もありますが、どれも確実に正解とはいいきれません。ただ日本人の感染でわかっていることは。。
・高齢者、特定疾患を持っている人が重篤化しやすい
・マスクや手洗いうがいで感染がある程度防げる
・移動、密な会食などを避ける
・季節的要因
人々の生活が激変、緊急事態宣言
世界でロックダウンが行われる中で、日本も安倍前首相が4月7日に、首相官邸の記者会見で「緊急事態宣言」を発令、期間を1カ月間程度で、対象は東京や神奈川、大阪、福岡などの7都府県で開始したものの最終的には全国、そして全面解除されたのが5月25日と当初の予定より長引きました。
その間、学校は休校、企業でも在宅で仕事ができる環境が急ピッチに進みました。
・オンライン授業
・オンライン飲み会
・実店舗の通販普及
・飲食店のテイクアウト
・キャッシュレス導入さらに加速
この緊急事態宣言で変化したことが多いですが、あらゆる気づきを得られ世界中生き方、ビジネスのシフトチェンジが一気に加速しました。
ウーバーイーツ、白タクも？
雇用の悪化で、ウーバーイーツのような働き方が増えています。やればやるだけ報酬が得られるシステムですが、非常に危険な要素も見え隠れしています。理由は、だれでも配達する側になれるということで、登録だけで済んでしまいます。
そこにはトラブルも増えており、間違った配達や女性配達員に対してのセクハラ、事故に関しては自己責任であるなど、問題は山積みです。この辺は法整備は進むでしょうが、ウーバーといえば海外ではタクシー代わりとして進んでいますが、白タクのようなものが国内で普及する可能性も出てきており、少し懸念されます。
不要になったオフィス、不動産業に変化
テレワークでの気づきとして、経営者の中には、オフィスを構える必要性を改めて考え直し、縮小した企業も多くあります。例えば3フロア借りていた場所を1つのフロアにし、机をシェアするなどで経費が削減されます。営業マンなど、ほぼ外で働く人たちにとってはこれでも問題ないからです。
またセミナーなどはzoomなどを活用しオンラインで行うことで、セミナー会場確保にかかった経費削減ができ、参加者も交通費を使って足を運ばずとも学べる体制が整うことが増えました。
さらには、完全に在宅での勤務が可能であれば、都心に住む必要性もないため、郊外の広い所に引っ越す動きも見られました。飲食店も同様にウーバーイーツで店舗を大きく構えずに、宅配をメインにするお店も出てきました。
2021年はプラットフォーマーが儲かるシステムに注目
プラットフォーマーが儲かるシステムが増えています。GoToキャンペーンで批判が出たのが、観光・飲食店ではなく、実際に儲かっていたのは仲介している業者ではないかということです。これは、ただ仲介サイトを経由するだけで「中抜き」できるシステムであり、大きな責任を回避できるように作られています。
今後もこのようなシステムが増えるのではないか？と考えられる反面、個人に対しての自己責任論が強く根付くのではないかと考えられます。
2021年はコロナ禍、アフターコロナで淘汰される業界、大きく飛躍している業界を意識的に目を向けることは非常に重要ですので、ぜひ行なってみてください。
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