経済ビジネス

深刻な世界の水不足と共感できる投資とは?

快適な生活を世界が求めればあっという間に水不足に・・・・

食パン1斤を作るには、その小麦粉300グラムを使います。そして小麦粉300グラムを作るには、630リットルの水が必要となります。肉の場合は、もっと大量の水が必要です。

鶏や豚や牛は水を飲むし、さらに、水を使って育てた穀物を餌にしているからです。家畜が育つまでに使った水を計算すると、豚肉100グラム当たり590リットル、牛肉100グラム当たり2060リットルの水が必要なのです。今日は深刻な世界の水不足と投資の可能性について焦点を当ててみましょう。

6億人が水不足のインド

インドは都市部を中心に人口が増加し、総人口でも2027年には中国を抜き、世界一に躍り出ると予測されています。しかし、都市部を中心に排出される下水の量が処理量を大きく上回っているように、水をめぐる問題はインド全体に大きくのしかかっています。その最たるものが、深刻な水不足です。

2018年6月、インドの政府系シンクタンクであるインド行政委員会は、国内で6億人が水不足に直面し、毎年20万人が汚染された水によって死亡しているという報告書を発表し、話題を集めました。ニューデリーなど21都市で、2020年までに地下水が枯渇する可能性があるとの見通しも示し、インドが史上最悪の水不足の危機に陥っているとして、一刻も早く有効策を取るよう警鐘を鳴らしています。

水不足の原因として指摘されているのが、急速な都市化と人口増加に伴う水使用量の増加です。生活用水だけではなく、農業用水や工業用水も需要が増しており、報告書では、2030年までに水の需要が供給の2倍になると見積もっています。下水道や処理施設が不十分なため、排水を浄化して再利用する水のリサイクルは機能しておらず、重要な水源となっているのが地下水です。インド全体の水供給量のうち、4割ほどを地下水に頼っていますが、過剰な取水によって地下水の水位は大きく減少しているのが現状です。21都市で地下水が枯渇するとの予想は過剰取水が原因で、1億人に影響を与えると予測しています。

インド全土の年間降水量は4000立方キロメートルほどですが、その8割ほどが6~9月の雨季に集中しており、水源として利用できるのは約690立方キロメートルにとどまっているとされます。一方で、水使用量の8割を占めるとされている農業部門では、そうした貴重な雨水を十分に活用できていません。インドの農業耕作地に対するかんがい普及率は34.5%にすぎず、農家の多くは地下水を用いています。人口が増えると農作物の需要も増え、それに伴って地下水の使用量も増えていき、過剰取水に歯止めがかかっていない状況です。

水関連技術は日本の得意とする分野ですし、インドを始めとする新興国、途上国での水不足解決は、日本企業の今後の継続的な成長の鍵を握る分野と言え、関連企業は中長期的な成長が見込めますので、注目すべき分野となります。

水汲み労働という無駄

下記の数字は、世界中の女性や女の子が、水汲みのために毎日費やしている時間です。国連の持続可能な開発目標(SDGs)の6番目の目標である安全な水と衛生の保証は、2030年までにすべての人の安全で安価な水への普遍的、かつ衡平なアクセスの達成を目標としています。

200,000,000時間 = 8,300,000日 = 22,800年

今もなお、世界では3人に1人が安全な飲み水を手にすることができていないのが現状であり、水を求めて、湖や川へ歩き、多くの時間を費やすことが途上国では当たり前になっています。

世界的に見ると、性別役割分業や慣習・文化の影響で、水汲みの負担は、女性や女の子にのしかかっています。実際、家に水道がない家庭の8割では、女性や女の子が水汲みを担っています。国連によると、アフリカのマラウィでは女性は水汲みに毎日、平均で54分を費やしているのに対して、男性はわずか6分に留まっています。ギニアとタンザニアでは女性の平均時間は20分で、男性の2倍と推測されています。

数々の研究で、この水汲みに費やす時間は、教育や経済活動の機会を奪っていることが、明らかになっています。タンザニアでの調査では、水汲みにかかる時間が約30分から15分以内に減ると、学校への出席率が12%増加したことが報告されています。アメリカとメキシコの国境地域で実施された研究も、水資源の減少は、女性のキャリアへの投資を阻む要因だと結論付けています。

新型コロナ禍により、途上国の貧困化が後戻りし、教育も後戻りしています。だからこそ、この分野での日本企業がリーダーシップを取り、問題解決していくことが、大きな成長を遂げる上で重要なのです。

世界的な水不足で食糧危機に

食べ物を作るには、たくさんの水が必要で、実際、地球にある利用可能な淡水のうち、70%が農業に使われています。日本は世界最大の農作物純輸入国です。日本の食料自給率はカロリーベースでは、40%前後と推定されています。輸入している食品を作るのに必要な水を計算してみると、年間627億トンになります。これは、日本人が1日1人当たり1.4トンの水を輸入していることになります。

日本の主な輸入相手国では、水不足が深刻に

シンクタンクの経済平和研究所が環境問題についてまとめた報告書によると、人口の急増や食料・水不足、自然災害などにより、2050年までに世界で10億人以上が避難民になるとみられています。

世界の人口は2050年までに100億人近くに増える見通しで、これに伴い、資源を巡る争いが激化し、紛争が起きる結果、サハラ以南のアフリカ、中央アジア、中東で2050年までに最大12億人が移住を迫られる可能性があるといいます。

食料生産を妨げる理由には3つあります。

1つ目が水不足
2つ目が土壌侵食
3つ目が気候変動

全世界で使われる淡水のうち3分の1は農業用水です。水の需要は年々増加傾向にあり、過剰なくみ上げによる地下水の枯渇や灌漑用水の不足によって、穀物生産にも深刻な影響が出ています。穀物の大生産地であるアメリカ、中国、インドでは地下水を際限なくくみ上げて生産を行ってきました。そのために地下水位の低下、枯渇という問題が既に起きています。

森林破壊にともなう土壌侵食も深刻です。焼き畑農業、農地への転用、木材伐採などで、多くの熱帯林は、毎年相当な面積が消えています。こうして森林の保水力が弱まると洪水が発生しやすくなり、土壌が流出するので、作物生産ができなくなるのです。

ここにきて誰もが感じていることは急速な気候変動でしょう。地球温暖化による気温の上昇により、多くの地域が作物の生産に適さなくなります。気候変動は水の循環も変えます。気温が上がれば循環のスピードが早くなり、水の偏在に拍車をかけることになります。

すなわち穀物不足の1番目の理由である水不足、2番目の理由である洪水による土壌侵食が起きやすくなるという悪循環が続いていくことになるわけです。決定的な水不足、食糧不足が近い将来には、世界の多くの場所で発生すると覚悟すべきでしょう。

当然のことながら、そうなれば暴動、紛争が起こるリスクも高まりますし、金融市場の混乱要因ともなります。しかし、これらの多くは技術の進化により解決できることでもありますから、いち投資家としては、この大きな問題を理解しつつ、効果的な投資方法を探っていくことが、大きなチャンスを掴むことにつながるわけです。

地球環境の改善に役立つことに共感し、そこで投資として利益を継続的に享受する形ができれば、投資のやりがいもあるというものですね。

地球環境問題に潜む様々な原因とは?地球温暖化は確実に進んでいることは、この夏の日本の異常な熱波や風水害を体験する日本人であれば、誰もが感じることでしょう。 異常気象...
ABOUT ME
チャーリーTAKA
チャーリーTAKA
日本を代表する投資家兼実業家でもあり、グローバル・チーフ・ストラテジストとして活躍中。
AI TRUSTメルマガへ登録しませんか?

毎週1回情報をまとめてお送りします。

AI TRUSTでは日々の金融市場に影響を与えるニュースを独自の視点から解説を行っています。是非ご自身の投資指標としてご活用ください!!