テレビ買い替え時期がきたらどうしますか？
テレビはいつか壊れます。皆さんは、テレビを買い替えないといけない時期がきたらどうしますか？今まで、当たり前に買い替えると考えていた人も、少しためらうのではないでしょうか。
生活に浸透していたテレビも、SNSの普及やコロナ禍の影響で少しずつ衰退していっています。ただこれは、進化しているとも言えますので、今回は情報の流れについて解説します。
ワイドショー、報道番組の偏向報道に気づきだした国民
「ワイドショーにはダマされるな」このような言葉があります。これらは、真実といえます。
全てが全てではありませんが、ワイドショーで全うと思われる発言をしていた専門家などが姿を見せなくなり、YouTubeを見にいくと、国の借金について正しい発言をしたところ、呼ばれなくなったと話されています。テレビに都合のいい人間が残り、都合の悪い人間は排除、呼ばれなくなります。
また、ロンドン在住の一般女性がYouTubeでこのような暴露をしていました。「変異種が流行しだした英国を伝えて欲しい」と言われたようで、スーパーの商品が空の写真などを渡し、これはクリスマス前なので、いつもの現象ですと説明し、英国のコロナ事情について語ったところ、実際の報道では、 “ 英国は、変異種でパニック買い ” と全く話していない内容が追加されていたようです。このような偏向報道が日々いたるところにあります。
今まで、このようなことを知らずにテレビを見ていた人たちも、YouTube等に流れてきています。僕が発信している世界情勢のチャンネルでは、50代〜70代の視聴が非常に多くなっています。もちろんYouTubeの情報が全て信頼できるとは言いきれませんが、少なくとも英国の方の件ではありませんが、人から聞いた内容と全く違った内容を伝えるようなことは僕はしません。
コロナ禍で広告収入激減、相次ぐ大御所降板
テレビ各局は、コロナ禍で広告収入が激減しています。某局の2020年4～10月の広告収入は、80％も減ったとのことですので、2021年が当然厳しい時代になることは間違いありません。
こうなると、矛先が高給取りの出演者に向きます。すでに昨年9月いっぱいで終了したのが、安藤優子氏がキャスターを務めたフジテレビ系『直撃ＬＩＶＥグッディ！』、安藤氏の発言は何度か波紋を呼ぶことがありましたが、それも含めてか早期の撤退となり、10月以降はグッディ前にやっているバイキングが延長となっています。とってつけたような穴埋めと捉えられても仕方のない采配に見えても仕方がないと考えられます。
また、3月末には色々と動きがあります。日本テレビの情報番組とワイドショー。『ZIP！』の総合司会を務めてきた桝太一氏と徳島えりか氏、『スッキリ』の水卜麻美氏とハリセンボン・近藤春菜氏、『シューイチ』の片瀬那奈氏、『真相報道 バンキシャ！』の福澤朗氏の6人が相次いで降板となります。単なる配置転換という見方もあります。
1999年4月1日から22年間続いていた『情報プレゼンター とくダネ！』が、3月26日（金）をもって幕をおろします。とくダネといえば、放送開始当初から小倉智昭氏が司会を務めており、大病をした時期もありながらも番組は終了どころか小倉氏も続投していましたが、今回のこのタイミングで終了となります。
大手事務所を辞め、SNSで活躍する人たち
SNSの普及により、芸能人の活躍の場は広まったともいえます。言い方を変えれば、テレビにのみ頼っていられない時代になっています。テレビ業界を牽引していたジャニーズ事務所や吉本興業でも、退職し自らSNSで稼ぐ場を見出している人が増えています。
きっかけとしては様々で、トラブル等もありますが、テレビのしがらみから解放され、のびのびとエンターテイメントを楽しんでいるように見られる方は以下の通り。
元ジャニーズ事務所
・赤西仁
・錦戸亮
・手越祐也
元吉本興業
・宮迫博之
・中田敦彦
・藤森慎吾
・西野亮廣
辞め方は色々ですが、昔と比べて大きく変わったのが、テレビに出る人たち一人一人が、「強い意志」を表現できるようになった、我慢せずに主張できる場所があるということではないでしょうか。
俺はテレビでしか生きられへん明石家さんまの心境に異変
多くの芸人がコロナ禍をきっかけに、YouTubeチャンネルを開設する中で、明石家さんま氏は、後輩芸人からの誘いに対し、「自分はテレビで生きてきた人間だから、ユーチューブに出たらアカン」と発言をしていました。しかし、2月6日のＭＢＳラジオ「ヤングタウン土曜日」でYouTubeに進出したい思いを明かしています。
ここ最近一気にブーム化している音声版SNSのクラブハウスに対しては、「あれはラジオのライバル、スポンサーがつき出すとラジオにとっては死活問題になる」とも話され、ひしひしとSNSの脅威を感じているようです。明石家さんま氏自身は、YouTubeに行きたい気持ちが実はあると話される一方で、地上波の敵と考える勢から止められているとの心の内も話されています。
日本の芸能プロダクションも過度期を迎える
テレビ局は今後、NetflixやAmazon Prime Videoなどの新興メディアとの共存を画策している中で、大御所やベテランタレントのギャラを抑え、若手を採用し、世帯視聴率15％、個人視聴率10％を新しい基準を目指す再生ビジョンを掲げています。再生といえば聞こえはいいですが、明らかに圧倒され衰退しているのは、確実です。
そんな中で、今までのような動きではやっていけないのが、芸能プロダクション。新しい時代の流れにうまく乗らないと存続が厳しい状況が考えられ、一方でこの新しい流れをうまく活用して一気に急成長するところも出てくると考えられます。
