まずは前日にアップしたこちらの記事の内容を再度理解してみましょう。
こちらのシナリオがその通りになるとは言いませんし、あくまでもこのリスクが考えられ、このようになるかもしれない。という想定でしかありませんが、この考えに同意する人がいるとすれば、今これに備える方法としては下記のようなリスク回避投資方法が有効であると考えられます。
バブル崩壊に備えてのリスク回避投資方法
剰流動性バブル崩壊に備えてのリスク回避方法は大きく分けて4つです。
円以外の貨幣やビットコインを持つ
紙幣からの分散で貴金属なども保有する
円売りポジションを保有する
日本株を売る
では、それぞれ見ていきましょう。
1.円からの分散
日本円で毎月の給与をもらい、年金も将来日本円で受け取る日本人であれば、円の急落に備え、一部を円以外のもので持っておくことが有効です。
①海外の証券口座での米優良株へのドルコスト平均法投資
米優良株、長期的な目線でのプラットフォーマー株等へのドルコスト平均法で、毎月積立投資をしていく投資は有効になります。そしてあくまでも投資はドルで行うことです。国内証券口座で円で投資をしてもほぼ無意味だと考えます。
②ビットコインへの分散投資
ビットコインは世界中の人々の分散投資先として既に受け入れられています。日本円の上下には左右されることはあまりなく、基本的には米ドルと連動しています。ですので、円が大きく下落したときには相対的にビットコインの価格は上昇することになります。
これは南米、アフリカ諸国でのビットコイン価格が先進国と比較して高値で売買されていることを見ても明確で、その国の紙幣の信頼性が揺らいだとき、その国で取引されるビットコインの価格は高くなりますので、その点を見ても有効な方法だと考えられます。
ただし、ビットコインの価格に関しては10万ドル、30万ドルを超える可能性もありますが、ゼロになる可能性もあります。ビットコイン価格が金融市場の混乱時に暴落したときに、既に取り扱いを開始している米金融機関やテスラをはじめとする事業会社がビットコインを全て売却し、否定的な意見をコメントすれば、大暴落することもあり得るのです。このリスクも理解した上で、分散先の一つとして考えることが大切です。
他のアルトコインに関しては、過剰流動性バブルの中で大きく上昇する可能性もありますが、下落時はほぼ無価値になる可能性も高いことを考えると、分散対象としてはあまり意味をなさないと思います。あくまでも投機として考えるべきでしょう。ただしファイルコインに関してだけは別に捉えています。IPFSという根幹の技術は６Gの時代にはますます必要とされていきますので、価値は継続上昇すると考えています。
２.紙幣からの分散
①金や銀の貴金属現物の保有
金や銀の現物を分散所有することも有効な方法です。貴金属も米ドルとリンクをしていますので、円価格が暴落した時には日本国内で売買される価格は大きく上昇します。今は貴金属を買取する店舗が日本中に広がっていますので、換金して円紙幣を得るのが簡単にできるという点も優れていると思います。
②中国プラットフォーマー株の中国元コスト平均投資法
アリババ、タオバオなどの中国のプラットフォーマー株への元コスト平均投資分散も有効な方法だと考えられます。中国共産党の締め付けというリスクはありますが、元という通貨は中国の成長とともにさらに強くなると考えられます。
それぞれの企業も中国語圏の成長の広がりとともに継続成長することが予想されますので、二重の投資効果を発揮すると考えられます。
３.円を売る
FX会社で円を低レバレッジで売っておくという方法も有効だと考えられます。日米間の金利差は現在は小さいですが、もし円が暴落した場合、日本での金利が急上昇することも考えられますから、マイナススワップ金利リスクもあり得ますので、適度なレバレッジに抑え、円売りポジションを所有しておくことが良いと思います。
４.日本株を売る
現在は過剰流動性バブルが発生していますので、まだまだ継続的に日本株は上昇するでしょう。しかし必ずバブルは弾けます。
そして膨れ上がった日本国債も必ず問題は表面化します。そのときには日本の株式市場は大暴落するリスクがありますので、それに備えた売りの準備は正しい投資方法と言えると考えられます。
売りの準備を今から行うのがおすすめ
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下落するそのタイミングを確実に掴むことなど誰にもできません。しかし日経平均の高値をある程度予測し、その価格で売り予約をしておく方法であれば、誰でも簡単に行うことができます。
2月末の金融市場の急激な下落には投資をされる皆さん誰もが肝を冷やしたと思います。バブルが膨れ上がれば、その後の下落はこのレベルではありません。5倍、10倍、それ以上の大きな下落、ショックが訪れると考えるべきでしょう。そこに備えるという意味でも非常に有効なリスク回避投資方法だと考えられます。
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