ファッション業界が環境を壊している
多くの人が知らない現実として、ファッション業界の環境への深刻な悪化、影響がある。作られた製品の85％がごみとなり、作る段階では大量の水を使用し、世界の環境を悪化させているのだ。
ファストファッションの出現により、衣類は手の届きやすい価格となり、多くの人が、幅広いファッションを楽しめるようになった。
しかしそれにより、今まで以上に環境を悪化させることに繋がった。ファッション産業は、人間の活動によって排出される二酸化炭素量の10％を排出し、2番目に水を多く消費する産業であり、マイクロプラスチックで海を汚染している。
ファストファッションが環境に打撃を与える
2014年に消費者が購入した衣類は、2000年に比べて60%増加した。ファストファッションの登場、成長と比例して数字が上昇している。
ファッション産業は、人間の活動によって排出される二酸化炭素量の10％を排出し、水源を干上がらせ、汚染物質を川に流し込んでいる。
単に製造段階で環境を悪化させるだけでなく、無駄な廃棄が致命的に環境を悪化させている。実は製造された衣類の85%は、毎年ごみとして処分されているのだ。また、衣類の種類によっては、洗濯するたびにプラスチックのかけらを海に流しているのである。
大量消費誘導が地球を壊していく
2014年に消費者が購入した衣類は、2000年に比べて60%増加したが、着用する期間は半分に減っている。
ファストファッションの大手であるザラは年に24回、H&Mは12～16回もファッションショーを開催し、消費者を常に流行の先端に意識を持たせ、消費を促進させている。
日々ゴミを製造するファッション業界
最終的には多くの衣類が捨てら、なんと製造された85％がゴミとなっている。毎秒トラック1台分の衣類が、焼却あるいは埋め立て処分されており、これは毎年、毎年、オーストラリアのシドニー湾を埋め尽くす量になる。
海洋プラスチックゴミ問題もファッション業界にあり
衣類の洗濯により、毎年50万トンのマイクロファイバーが、海に流れ出ており、これは500億本のペットボトルに相当する。マイクロプラスチックゴミの多くは、実は化学繊維衣料の洗濯によるものなのだ。
これらのマイクロファイバーの多くはポリエステルで、ポリエステルは衣類の60%に含まれていると推計され、製造の際には木綿製品の2～3倍の二酸化炭素を排出し、海に流れ込んでも分解されることはない。
国際自然保護連合（IUCN）の2017年のレポートによると、海中のマイクロプラスチックの35%は、ポリエステルなどの化学繊維を洗濯したことで海に流れ込んだと推測される。全体の1/3は家庭で日々衣料を洗濯する過程で発生しているのだ。
CO2問題の多くのファッション業界に起因
人間の活動で排出される二酸化炭素のうち10％は、ファッション産業によるもので、これは、国際線航空便と海運によるものを合わせた量より多くなっている。
世界で水不足が叫ばれているのにも関わらず・・・・
ファッション産業は、世界で2番目に水を多く消費する産業で、木綿のシャツを1着作るのに、約2,650リットルの水が必要となる。これは、1人の人が1日に8杯の水を飲んだとして、3年半飲める量に相当する。ジーンズを1本作るのに、約7,600リットルの水が必要となる。これは、1人の人が1日に8杯の水を10年は飲める量に相当する。
シャツもジーンズも、大量の水を必要とする木綿から作られている。ウズベキスタンでは、木綿の栽培にあまりにも多くの水を消費したため、かつては世界で４番目に大きかったアラル海が50年で干からびてしまった。かつては大きな湖だったが、現在では砂漠の中に小さな池がいくつかあるだけに過ぎない。
水問題も引き起こす・・・・
ファッション産業は、水の汚染問題も引き起こしている。生地の染色は、世界で2番目に大きな水の汚染源となっている。染色の過程で汚染された水が、水路や川にそのまま流されるからだ。染色に必要な水は、1年間でオリンピックの競技用プール200万杯分になり、産業に起因する世界中の水質汚染のうち、20%はファッション産業が原因となっている。
ファストファッションは価格を下げ、より多くの人がファッションを楽しめる環境を作った功績は大きい。しかしそれと同様に、世界の環境を悪化させた罪も大きい。ファッション業界が世界の環境悪化を防ぐために行うべきことはいくらでもあるはずである。
Amazonのジェフ・ベゾスは100億ドルの地球環境悪化を防ぐための基金を作ったが、その前にまず行うことは、過剰梱包の簡易化であるだろう。無駄が多すぎる。しかし、ベゾスの前向きなこの行動は評価に値する。
それに対してファッション業界として行っていることはまだまだ皆無に等しく、今後の活動に期待したいところだし、廃棄される製品に対しては、罰則的な課税をするなど、検討しても良いのではないだろうか。
環境問題に取り組む企業に積極的に投資を行い、問題解決をしない企業への投資を引き上げるファンドも増えている。個人が個別株に投資を行う上でも、大切なキーワードとなるし、継続的に注目すべきポイントとして理解しておくべきである。
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