先週のメルマガの中でBTCは上昇すると伝えていました。
それがこちらの内容となります。
ドイツ当局の売りが終了し、金融市場の金余りが続くことを考えると、このあとの上昇スピードは期待できるのではないかと思います。
BTCの追加保有を考えている人には今は良いタイミングが来ていると思います。
実は今週はBTCは大きく上昇するタイミングだとみています。
この結果についても次週検証してみたいと思います。
BTC、暗号通貨市場は大きく上昇！！
メルマガを書いている先週日曜日の午前の段階のBTCの価格は59,600ドル台でした。
それが現在（日曜日午前11時）の時点では67,300ドル台となっています。
1週間で13％上昇しています。
今回も見事に短期的な上昇を的中させることができました。
レバレッジ2倍でトレードしていれば、1週間で26％の利益、レバレッジ3倍であれば１週間で40％近い利益です。実は月末にかけてさらに大きな上昇が見込めています。
通常はクリプトトレンドリサーチにしか書かない内容ですが、今回は特別に一般公開したいと思います。
① 米SECはイーサリアムの現物ETFの最終的な承認を22日に行う計画
今週22日にアメリカのSECがイーサリウムの現物ETFの承認が見込まれています。承認されれば、23日の火曜日から取引が開始されることになります。
ビットコインのETFがスタートした時はファクトセルが出ました。
しかし、その後は右肩上がりで上昇しました。
今回の場合、BTCにせよETHにせよ1ヶ月ほど低迷をしていましたので、このまま上昇していくように思います。特にBTCに対してETHが上昇するように思います。
上記はBTCに対してのETHの価格推移を比較したものですが、BTCはETHに対して23％の割安感があります。
長期レンジで見てみるとわかりますが、0.07を少し下回る付近を前後して上下に動いています。
現在のETHの価格は、2021年春程度まで遡るほど、BTCの価格に対して乖離しているのです。
このことからETHがこのあと大きく上昇していくことが見込め、ETHの上昇はBTCの上昇やアルトコインの上昇にもつながります。
② ビットコイン2024でのトランプ氏演説
今週の27日、アメリカのテネシー州のナッシュビルでビットコイン2024という大きなカンファレンスが開催されます。
今回のこのカンファレンスではトランプ氏がスピーチを行います。
トランプ氏は元々は暗号通貨に対して懐疑的な見方をしていましたが、現在は真逆で、暗号通貨を支援しています。
このスピーチの中で暗号通貨、BTCに対してさらなる前向きな発言をすれば、BTC現物ETFへの流入も加速する可能性が高まります。
スピーチ前後からBTCは買われる可能性は高まります。
そして、これにずれる形でBTCが大きく上昇する要因が次週にも控えています。
これを考えると、BTC価格が月内、来月月初に過去最高値を突破することは十分にあり得ると思っています。
ちなみにBTCの過去最高値は3月中ばにつけた73,000ドル台です。
これ以外にも幾つもの条件が今回は重なっているのですが、この辺りについては興味のある方はクリプトトレンドリサーチでご確認ください。
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防犯への意識が高まる中、値上げ前にぜひ防犯カメラを手に入れてください。
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止まらない円安により、物価の上昇が止まりません。さらに金属などの資源高騰もあり、車や資材など盗難がとても多くなっています。
ご自身の防犯対策は大丈夫ですか？
防犯カメラの存在自体が抑止力にもなりますし、動画の映像がさまざまな事件解決の糸口になるようなことも少なくありません。
では、どのような場所に設置が必要かというと？？
ご自宅ですと玄関口、裏手のデットスペースにもあると人の出入りが分かりますし安心です。
最近のカメラは高機能のものが多く、音声も出せるので不在の時の対応も可能になります。
またや駐車場であったり、ゴミの収集場所、住んでいる地域の自治体で購入されるのも良いでしょう。事業をされている方なら資材置き場や倉庫にも必須です。
そして、その際にオススメなのは通信機能がついた防犯カメラを設置することです。
ただ録画するだけのカメラですと壊されたり、持ち逃げされたり可能性があるからです。
通信機能がついていると動体検知して通知をさせることも可能で、検知したものをメモリーカードやクラウドに保存も出来ます。
携帯電話のように通信SIMを入れることでWiFI環境がない場所での設置が可能となります。太陽光の発電所、畑や駐車場などといった場所に最適です。
ソーラータイプなので電気も必要ありません。通信代金は月額たったの数百円程度です。
用途に合わせることでさまざな場所に設置できますので、今回おすすめの３タイプをご用意しました。
導入にはぜひ補助金を活用してみてください。全国の地方自治体で、空き巣や犯罪を減らすために、個人や企業向けに防犯カメラ・監視カメラを購入する際の補助金が出ています。
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