【XRP】Ripple(リップル)保有者にエアドロップ

2020年12月12日（日本時間午前9時）に、XRP保有者に対してエアドロップが行われます。
配布されるSparkトークンを受け取るには、

している必要があります。

【XRP】Ripple(リップル)とは

【XRP】Ripple(リップル)とは、Ripple Labs Inc. によって開発が行われている分散型台帳技術を利用した即時グロス決済システム、 外国為替・送金ネットワークのことで、そこで使われる通貨がXRPです。

Ripple(リップル)はビットコインと同様に分散型台帳技術を利用していますが、二重支払いの検知はプルーフ・オブ・ワーク(PoW)ではなく、独自に開発されたコンセンサス・システムによって行なわれます。

バリデーターと呼ばれる承認者がRipple Labsにより選出されていて、その８割が承認に賛成するとその取引が書き込まれるのです。これにより、ビットコインの致命的な弱点であるスケーラビリティや消費電力といった問題を克服し、ビットコインでは平均10分程度かかっている決済を数秒で行うことができるのです。

Flare Networks とは

今回エアドロップが行われるのはRipple(リップル)の保有者に対し1:1の割合で、Flare Networks上のネイティブトークンであるSparkトークンを付与するというものです。

これはRipple社の投資部門「Xpring」からの支援を受けて、XRP Ledger上にスマートコントラクトの実装を目指すもので、イーサリアムのブロックチェーン上で動くERC20トークンになります。

Sparkトークンの受け取る資格を持つユーザーには、まず保有するXRPトークンの15％に相当するSparkトークンが付与される予定で、残りの85％のSparkトークンは最低で25ヶ月、最大で34ヶ月の期間にかけて順次分配する計画されています。

受け取りには注意が必要

大きく分けて２つあり、対応してるウォレットに保有しているか、トークンの付与を表明している取引所に預けておく必要があります。

有名なウォレットとしてはLedger Nano Sなどがあります。ただし、置いておくだけではもらえません。

まず、取引所についてですがBinance、Bithumb、Kucoinをはじめとして海外の取引所は続々とSparkトークンの付与を発表しています。

日本で表明しているのは11月28日現在、GMOコインだけです。
これは日本における法令によると、取り扱うということは上場させることと同義になってしまうので付与して保有したり、売買するためには申請が必要となってしまうためです。

そのためGMOは、新規ホワイトリスト銘柄として申請していると発表しています。

その他の日本の取引所は足並みを揃えており、12社が共同でFlare Networksとの協議を行なっているとしています。

協議中の12社

こう見ると日本の取引所は慎重なのが伺えますが、この12社で保有をしている人はSparkトークンがもらえない可能性がありますので、自身の保有してる取引所を常にチェックしてみてください。

なお、ウォレットで受け取る人も注意が必要です。
代表的なウォレットLedger Nano Sなどでも受け取ることが可能ですが、ただ単に入れておく、つまりウォレット上に置いておくだけではもらえません。
今回の配布はオプトイン方式になっているため、希望者、つまり申請しないともらえないことになります。
取引所の場合、１カ所で保有しているようなものですからまとめて申請しているようなイメージです。

ウォレットで保有している場合、12月12日Sparkトークンが配布されたと発表があった後に申請が可能（半年間）です。
申請ツールから手続きをして保有している証明やERC20なので、そのアドレスも必要となってきます。

手続き自体は難しくありませんが日本語でサポートはされていないので、その時だけ配布を表明している取引所に置いておくのが無難かもしれません。

Ripple(リップル)の今後は？

世界中で大量にお金が刷られ、資金余りが続いてる中で行き場を失った資金が大きく動いています。
そのお金が暗号資産市場に流入し、かなり活気が出てきています。
価格調整はされてきていますが、年末に向けてEtheriumのアップデートや今回のSparkトークンの付与のようにイベントが続く中、その動きはもっと活発になってくるでしょう。
Rippleはその市場を牽引する主要通貨になるのではないでしょうか。

しかしながら大きなボラティリティがありますので、取引には十分な注意が必要ということも忘れないようにしましょう。