コロナ特集

【新型コロナウイルス】今世界で起こっている事とは?

新型コロナウイルスの感染拡大が続く!

新型コロナウイルスの世界中での蔓延は収まらず、3月17日時点では、世界の感染者数は181,587人、死者は7,139人となっている。

特にヨーロッパ、イラン、アメリカでの感染が急拡大し、下記のように多数の感染者が出ている。

イタリア:27,980人
イラン:14,991人
スペイン:9,942人
ドイツ7,272人
フランス:6,650人
アメリカ:4,661人

そしてEU各国も軒並み1,000人〜2,000人規模の感染者が出ている。

アフリカ各国での感染拡大も続いており、医療設備の整わない国々での感染拡大は
医療崩壊と共にさらなる拡大を巻き起こすリスクが高くなっている。

フリーズする金融市場

今週の金融市場も乱高下が続いており、週明け、アメリカ、日本が連続して思い切った金融緩和策を発表したが、日銀の発表直後に日経平均は大きく値を下げて終わった。

そして週明け月曜日のNY市場、ダウ平均は前日比2,997ドル安の20,188ドルと過去最大の下げ幅を再度記録し市場は大暴落して終わった。

この日は安全資産である金の価格も下落し、ビットコインも、原油価格も下がっており、全ての市場でパニック売りが出た格好となった。

処方箋を間違えた金融政策

新型コロナの広がりの中心は現在、ヨーロッパとアメリカになっているが、多くのメディアの報道をみると、今回の金融市場の混乱の根本的な入り口の履き違えがあるのではないかと感じられる。

日本、世界中のニュース、メディアの報道の多くは

“新型コロナの蔓延が止まらず金融市場が大混乱し、金融支援策がコロナには効かない ”

そう伝えているのだが、そもそも今回の金融崩壊の問題の根源は違うのである。

金余りバブルの崩壊

今回の金融市場の大混乱の根本的な原因はどこにあるのか?

金融市場が崩壊している根本の原因は金余りによるバブル形成にある。

リスクマネーが金融市場にどんどん溢れるように入ってきた為、2019年は世界中の株式を中心とした金融市場を押し上げる結果につながった。

リスクマネーは大きなレバレッジをかけて金融市場で大きな商いを行っていた為、市場が上昇する局面では、レバレッジをかけた分、大きな収益に繋がり、大手金融機関に好業績をもたらし、上場企業の経営者、大株主、資本家を潤し、世界中での “ お金の二極化 ” を更に進める結果に繋がった。

今、金融市場で起こっている事とは?

市場が下落すれば全てが逆回転する。

リスクマネーの元本の多くは借入資金、借金であり返済義務があり、市場が下落すればこれらの資金はすぐに市場から逃げていく。

金融市場が下落している最中に、市場が大きく下落することがあれば、高いレバレッジがかかったポジションには追証が発生し、ポジションは投売される。

信用取引を行う多くの個人投資家がこのタイミングで資産を大きく毀損させる。

追証が発生した段階で支払いが出来なければ、強制反対売買が行われ、更に売りが売りを呼ぶ事になり、市場の大暴落に繋がる。

これが現在起こっているのだ。

先週の暗号通貨市場が大暴落したタイミングでは、レバレッジの掛かったビットコイン証拠金取引で800億円以上のロングポジションの多くが強制ロスカットされ、それによりビットコインの下落に拍車がかかった。

2019年春にはこれと全く逆の現象が起き、多くの売りポジションの信用取引が上昇相場の中で強制ロスカットされて全額買い戻される形となり、ビットコイン価格は急上昇した。

今回の金融市場の大混乱は、金余りバブルが巻き起こしたものであり、それが収縮する中で金余りバブルの崩壊はまだまだ続く事は仕方ないと考えるべきである。

金融市場崩壊と新型コロナウイルスの問題を一度切り離してみよう

金余りバブルの崩壊とは全く別次元の話として新型コロナウイルスの蔓延に対処するべきではないだろうか。

病気を治癒させるときに薬を使って治療する場合、風邪を引いた人に鼻炎の薬を処方しても効くはずがない。病気を治癒させるためには病気にあった薬を処方する必要がある。

この入口を履き違えてしまえば、薬は効果を発揮しない。

現在行われている金融支援策は全く意味がない

現在行われている金融支援策が市場の下落を止められないのも同じ事なのだ。

金余りバブルは金融当局も関わり発生させたものであり、そこに対しての処方も必要だが、今は、新型コロナウイルスの蔓延による経済の落ち込みを防ぐ為の、より具体的な政策が世界で必要とされているのだ。

企業、店舗の売上・利益は蒸発している。

漠然な不安の中で世界中の人々はお金を使う勇気がなくなってしまっている。

これに対して、対応すべき策はETFで株式市場を買い支えることではなく、国民全員にお金をばら撒くことの方がより効果的である。

例えば、2020年内は消費税を極端に言えばゼロにし、消費を活性化させた方が遥かに効果的ではないだろうか。

キャッシュレス社会を推し進める上でも非常に良いタイミングとなっているわけで、カード等での支払いによる還元を、更に推し進める形を取れば、日本でも一気にキャッシュレス化社会が進むことは明確であり、政府の推進する政策にもあっていると思うのだがどうだろう?

今、個人が行うべきこと、考えるべき事とは?

・新型コロナが何処まで広がるかを予測する
・下落相場の底は何処で止まるかを予測する
・その後最も早く伸びる市場、投資先は何処になるかを考え備える
・経済が今回大きく変わる中で、何処に大きなチャンスが訪れるかを読み解く
・個人でもチャンスにどのように加われるかを考え実践する

これらの事が非常に大切ではないかと今は思うのである。

新型コロナ
新型コロナウイルスの拡大に備える投資思考法金融市場崩壊が起こり始めている 新型コロナウイルスの拡散は世界中で止まらず、金融市場大きく値下がりする展開が続く。 先々が見通せ...
2020年に世界恐慌が必ず来る4つの原因とは?未来にやってくる世界恐慌をある程度予測する方法があるのはご存知だろうか? 世界恐慌は、リセッションが始まりの合図になる場合が多い。...

緊急WEBセミナーを開催

AI TRUSTではコロナによるパニックに対する緊急セミナーを先日配信した。

世界大恐慌とも成りうる中であなたの資産をどのように守るのか?そして、この後世界はどう動くのか?

興味のある方はぜひ見てみて欲しい。

コロナ緊急セミナー
ABOUT ME
チャーリーTAKA
チャーリーTAKA
日本を代表する投資家兼実業家でもあり、グローバル・チーフ・ストラテジストとして活躍中。
AI TRUSTメルマガへ登録しませんか?

毎週1回情報をまとめてお送りします。

AI TRUSTでは日々の金融市場に影響を与えるニュースを独自の視点から解説を行っています。是非ご自身の投資指標としてご活用ください!!