コロナ特集

【新型コロナ】世界で5,000万人の死者が出る恐れも

新型コロナウイルスの広がりが収まらない中、アメリカでは、インフルエンザの感染者数が過去10年で最悪の規模になる恐れがでてきている。

CDC=米疾病対策センターによると、今シーズンの感染者数は、これまでに推定で2200万人、死者数は1万2,000人に上っている。専門家からは、子どもの死者数が例年より増える可能性も指摘されている。流行が深刻だった2017~2018年の感染者数は、推定で4,500万人だったが、今シーズンはこれを超えるとも予測されている。

第一次世界大戦中の1918年に始まったスペインインフルエンザのパンデミック、スペイン風邪は、被害の大きさで際立っている。世界的患者数は世界人口の25〜30%に広がり、致死率は2.5%以上で、死亡者数は全世界で5,000万人〜1億人ともいわれている。

新型コロナウイルスでも5,000万人の死者が出る恐れが

そのような中、コロナウイルス研究の第一人者から最悪のリスクの可能性が発表された。香港大学医学院の梁卓偉(ガブリエル・リョン)院長は、今回の新型コロナウィルスの蔓延について、中国政府は感染の度合いについて真実を隠蔽している、もしくは真実を把握していないという事を最初に指摘した政府関係者の1人でもあるが、現在この新型ウィルスの感染率(R0)が2.5であると確信していると語る。

これは1人の感染者は平均で他の2.5人に感染させるということであり、発病率が60〜80%ということになり、感染の拡大を制御できなかった武漢市では、市民の60〜80%が感染する可能性につながる。

新型ウィルスが現在のペースで感染を続ければ、たとえ致死率が1%と低くても、感染者の母数が大きい為、非常に多くの死者が出ることになる。

仮に新型コロナウイルスが全世界に広がり、地球上の全人類77億人の3分の2が感染した場合、1%の致死率ということは5,100万人近くが死亡するということになってしまう。

リョン院長は、コロナウィルスによる流行病に関して世界トップレベルの専門家の1人である。実際、2002年〜2003年にSARSが大流行した際、その対策において主要な役割を果たしたことでも知られている。

中国本土で新型コロナウィルスの大流行がどれほど深刻な状況になっているか、正確に把握できなければ、最悪のシナリオを避けることはより一層困難になる。

共産党の隠匿気質がパンデミックを引き起こした

習近平体制下での当局は、警告を発する側に懲罰を加え、情報を隠蔽した。新型コロナウイルスの危険をネットで報じた医師は共産党組織により摘発され、「間違い」を悔いることを強制された。

ウイルスの広がりを指摘した他の第一線の医師8人も「虚偽のうわさの拡散」という嫌疑で警察に摘発され訓戒を受けた。

中国政府がWHO(世界保健機関)に自国内の新型コロナウイルスの拡散を正式に通告したのは2019年12月31日だった。だが、中国内部ではこの情報は隠され、中国政府は対外的に感染が武漢市内だけに抑えられたという虚偽の報告をしていた。その間、中国内ではこのウイルスは外国人にしかかからない「愛国ウイルス」だなどという根拠のない噂が広がった。

中国政府は2020年1月23日に武漢市の「封鎖」を公式に宣言した。武漢市長は「ウイルスについて語ることは1月下旬まで許されなかった」と述べた。だが、それまでに武漢市内からは、感染者を含む合計500万人の市民がすでに中国各地、世界各地へと移動してしまっていた。

感染者の最初の発見から公表までの2カ月ほどの期間は、感染自体が中央政府の指示で秘密にされた。そのため、各医療施設での検査、予防、治療などに必要な医薬品、器具、医療要員などが致命的に不足する結果となった。

現在は武漢市以外でも人の移動への制限も強化され、蔓延防止を抑えようと必死だが、初期の対応ミスが今更ながら悔やまれる。

新型コロナについては、実は人工知能が新型コロナウイルスをいち早く発見しており、こちらの記事も是非合わせてみて欲しい。

参考記事:人工知能が新型コロナウイルスをいち早く発見していた!!

世界経済が大混乱する中でビットコインへの資金逃避は続く

世界中で新型コロナウイルスのパンデミックとなる最悪の事態になれば、世界経済に壊滅的な打撃を与えることになり、世界経済は大きなマイナス成長となるであろう。

参考記事:新型コロナウイルスは世界経済、株式市場にどのような影響をもたらすか?

そして、中国内の金融システムの崩壊、不動産バブル崩壊から端を発し、世界の金融市場は大混乱し、大恐慌に繋がる恐れも高くなる。

リスクマネーは新興国、後進国から一気に逃げ出し、為替は安全通貨に向かい、新興国通貨は大暴落し、新型コロナウイルスの広がりと合わせて、各国経済に大きなダメージを与えることになる。

そのような状況下において、ビットコインも一時的な大きな下げはあったとしても、その後は既存通貨からの逃避資金がビットコインに向かうことになり、継続的な価格上昇につながるであろう。人の移動が制限され、経済が大きく落ち込む中だからこそ、地下経済は活発な動きをみせ、そこで決済される信用手段はビットコインとなるからである。

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AI TRUST編集部の為替担当大泉です。FX、為替歴は11年。今までにトレーダーとしても活躍。最近は為替の自動売買ソフトのアドバイザーなども務めており、為替のプロフェッショナル。
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