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【新型コロナ】免疫が短期間で失われる問題は?

新型コロナに再度かかる可能性

新型コロナの世界での最新の感染者数は13,937,648人、死亡者数は593,369人となっています。新型コロナ感染者の免疫が、短期間で失われる可能性を示す様々な証拠が世界各国で報告されています。

今後の感染拡大局面で、人々をウイルスから完全に守ることができるワクチンの開発を進める製薬会社などにとって、ハードルが一段と上がってしまった形となります。

そして集団免疫は有効にもならず、世界経済への影響は更に深刻になると考えたほうが良いでしょう。今後どのような状況が訪れるかを今日は考えてみることにしましょう。

わずか数ヶ月で抗体が消滅する

中国やドイツ、英国など各地で行われた暫定的な研究結果からは、新型コロナに感染した人には抗体が作られるものの、わずか数カ月で消滅する様子が見受けられます。

イギリスのインペリアル・カレッジのダニエル・アルトマン教授によると「大半の感染者には抗体ができる。だがしばしばそれらは急速に消えてしまいかねない。つまり免疫力がほとんどつかないことが示唆されている」と述べています。

これはワクチン候補の開発者はもとより、将来のパンデミックに備えた国民へのワクチン供給を目指している各国の公衆衛生当局にも重大な問題を投げ掛けることになります。

一度ワクチンを接種しても、それが短期間で効果が無くなるとすれば、全ての人が定期的に繰り返しワクチンを接種する必要が出てくることになり、ワクチンの生産能力の問題、接種するための手間、更にはその費用負担をどうするか?など、様々な問題が発生します。

中国:2〜3ヶ月で抗体レベルが下がる

中国で行われた研究で、新型コロナから回復した人の抗体レベルは有症状と無症状両方の患者で2〜3カ月後に急激に下がることが確認されました。

研究では、新型コロナから回復後の抗体検査で陽性反応を示した有症状患者37人と無症状患者37人を調べたところ、90%以上で抗体の水準が2〜3カ月で急低下したことを示しました。無症状、軽度の感染者が、数ヶ月後に感染再発したときには症状が悪化しないのか?この点はまだ研究結果が出ていませんが、このリスクも考える必要があります。

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韓国:抗体が確認できたのはたった1人だけ

韓国政府が3,055人を対象に新型コロナの抗体検査を実施したところ、抗体が確認できたのはたった1人だったことが14日までにわかりました。

韓国の朴凌厚(パク・ヌンフ)保健福祉相は「抗体を持つ人がほとんどいないということは、韓国社会が集団免疫を形成するのは事実上不可能なことを示している」と指摘し「新型コロナの流行は有用なワクチンが登場するまで1~2年以上の長期化は避けられない」と警鐘を鳴らしました。

通常の場合、ウイルスなどに感染すると体内に免疫ができ、再感染はしにくいと考えられています。集団で免疫を持つ人が一定割合に達すると、感染拡大にブレーキがかかり終息に向かうとされており、こうした考え方は「集団免疫」と呼ばれ、現在スウェーデンが実践しています。

しかしスウェーデンの最新の感染者数は76,877人で、死亡者数は5,593人であり、集団免疫実験は成功しているとは言えない状況です。

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経済に与える影響は?

新型コロナに一度感染しても、数ヶ月で抗体が無くなるとすれば、その時点で感染するリスクは誰もが同じことになります。ソーシャルディスタンスは継続的に取られる必要があり、常に人は感染予防を意識しますので、余分な外出を避けるようになるでしょう。

夜の接待を伴うような飲食業にとっては致命的になり、淘汰が進み、その仕事に就く人は他の業種への転職を考える必要もあるでしょう。そして通常の飲食業にしても、売上が完全に元通りになるためには更に時間を要することになります。

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株式市場に与える影響は?

現在、新型コロナによるマイナス影響を受ける業種業態は、更にマイナス影響が継続すると考えるべきで、これらの上場企業の業績低迷は長期化しますので、株価へのマイナス影響は大きいです。反対に新型コロナにより事業の追い風を受ける事業者は、更にそれに拍車がかかることになるでしょう。

ユニクロ中国売上
新型コロナウイルスが上場企業ユニクロに与える影響ユニクロがかなりヤバい状況に 新型コロナウイルスが中国国内で広がる中、日本企業の撤退もでてきた。大手飲食チェーンのワタミは中国国内全店...

インフレが世界各地で多発化する

各国政府、中央銀行はさらなる経済、金融支援策を必要とされることになりますので、追加で借金を積み上げ、紙幣を刷りまくることになるでしょう。既にインドネシアは財政ファイナンスを行っていますが、同様に行う国が増えれば、インフレに陥る国が加速的に増加するリスクも高いと考えるべきでしょう。

過剰流動性がもたらすインフレ圧力日本で初めて過剰流動性を言われたのは? 過剰流動性という言葉が日本で初めて取り沙汰されたのは、1971~1973年である。大規模な金融...

個人個人それぞれが徹底的な備えを!

東京での昨日の感染者は293人と過去最多を連日超えていますが、当初は夏には感染拡大が一旦収まると、多くの専門家は発言していましたが、実際にはそうはなっていません。 収束を見せないまま、秋から冬を迎える可能性も高く、既に第二波に入っていると考えるべきなのかもしれず、秋以降、インフルエンザの流行と重なるリスクについても、かなり個々人が真剣に考えるべきだと言えますね。

医療崩壊
【 医療崩壊事情 】新型コロナで他の病気の人は病院に行けなくなる新型コロナウィルスで医療崩壊危機 日本では緊急事態宣言が7都道府県から全国に拡大し、新型コロナウィルスで医療崩壊懸念が日本でも出ていま...

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チャーリーTAKA
チャーリーTAKA
日本を代表する投資家兼実業家でもあり、グローバル・チーフ・ストラテジストとして活躍中。
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