インド：ヨガで新型コロナを克服する
新型コロナの世界での感染者数は9,695,375人、死亡者数は491,595人となっています。インドのモディ首相は、ヨガは新型コロナを打ち負かす可能性があるとの見解を示しています。国連が定める国際ヨガの日に合わせて演説で述べました。
ヨガは新型コロナを克服するための人々の力を増やし、免疫機能や新陳代謝の促進を助けてくれると主張し、呼吸法の修行は呼吸器官の正常な状態につながり、新型肺炎に強く立ち向かわせることが可能になるなどとも述べています。
新型コロナの世界的な流行により、ヨガの必要性を気づかされることになりました。心と体を健全に保つ事が新型コロナに有効なことは間違いないと思います。
そして何よりも心の健康が重要で、新型コロナによる鬱の症状は、大人だけでなく、世界中の子供達にも広がっていますから、その改善につながるものであれば、体育の授業で子供たちへのヨガ教育も有効になるのかもしれません。
ドイツ：ワイヤーカード破綻の深層は？
ドイツのオンライン決済会社ワイヤーカードが破産手続きを申請しました。ビザやマスターと比べて提携ハードルも低く、利用幅が広くて便利なカードでしたが、内側には大きな問題があったわけです。
大規模な会計スキャンダルで破綻に追い込まれましたが、バランスシートに計上されている現金19億ユーロ（約2,290億円）の所在が不明であることを先週認め、１週間足らずのうちに株と債券が急落し破綻しました。
20年近く同社を率いてきたマーカス・ブラウン前ＣＥＯは不正会計の疑いで逮捕されました。
既に世界の２大決済ネットワークであるビザとマスターカードは、ワイヤーカードが両社のネットワーク上で決済処理する能力を無効にすることを検討していると発表しています。
会計不祥事で破綻したワイヤーカードにとってさらなる痛手となり、継続が不可能となるリスクも高まりました。最終的には大手に吸収される可能性が高いと考えられますが、使い勝手の良いデビットカードがまたひとつ無くなることになりそうです。
株価下落タイミングに注意を！
昨日のNYダウは730ドル急落しました。米で新型コロナの感染が再拡大しています。ニューヨーク州などは感染率が抑制されてきていますが、カリフォルニア州とテキサス州などは今週、新型コロナの感染件数が急増しました。
現時点では、感染が増えている州が今年春のような経済に大打撃となる封鎖措置を再導入することはないと考えられますが、感染の増加は、経済活動が鈍化する脅威となり得るため、現在の株価の急上昇に対する最大の障害となるでしょう。
不安心理が広がりパニック売りがでれば、クオンツトレードが市場下落を加速させる可能性も高くなります。既に春先の株価上昇の最大要因である経済のＶ字回復への期待も後退しています。
Ｓ＆Ｐ500企業の予想株価収益率は24.5倍と、約20年前のドットコム・バブル以来の水準に達しており、企業業績の落ち込みが短期的なものであれば株価収益率の高さもそれほど気にする必要もありませんが、経済悪化長期化には常に備えるべきです。
下落調整局面は買いの大きなチャンスともなるため、3月の下落時に株を買っている投資家は、一時的に利確するタイミングとも今は言えるのかもしれません。
今年の夏、水遊びは大丈夫？
新型コロナの水中での感染リスクは低いですが、密集や人との接触で感染する可能性はあるため、今年の夏のプールや海水浴には注意が必要になりますね。
大勢の人が密集し、トイレもラウンジの椅子も共用ですし、プールでは思いがけず体がぶつかることも多いです。そしてマスクをつけていたらプールで泳ぐことなどできません。手洗いの徹底や、社会性距離の確保、供用品の定期的な掃除などの対策は殆ど行えないでしょう。
プールや海水浴のリスクは基本的に、他の屋外遊びと変わりませんが、密集率は高くなりますので、感染リスクはより高いと考えておくのが正解でしょう。ちなみにウイルスが水中を漂って感染する可能性はほとんどありませんので、この点は安心してください。
インフレは必ず訪れる？
世界各国の中央銀行がいつまでもいつまでも、ひたすら財布の紐を緩め続け、警戒も怠れば、3〜5年後にはインフレが起こる可能性が高く、富裕層への金の購入を一部のプライベートバンカーは推奨しています。
金はインフレに対する最も耐性の強い資産と考えられ、実際に紙幣が刷られ続ける中で、10年という単位で上昇してきました。そして新型コロナでの過剰流動性により将来のリスクを念頭に上昇は加速しています。通常は財政規律に厳しいドイツ政府でさえ、中銀と歩調を合わせて数兆ドル規模の景気刺激策を導入しています。
金融業界では長らくタブーだった財政ファイナンスが実施的に行われていることは多くの投資家は気がついています。紙幣に対する信頼がどんどん失われていると考えるべきであり、そこに備える必要があります。先進国でハイパーインフレが起こるリスクはありませんが、新興国、途上国では今まさにそれが起こっていることなのです。
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